無料の公式過去問、図書館、中古本を使い分ければ、 必要なところにだけお金を使えます。
教員採用試験の勉強を始めると、 参考書、問題集、自治体別過去問、論作文、面接対策本など、 次々に教材が必要に見えてきます。
しかし、全部を新品でそろえる必要はありません。
私は社会人から教員採用試験を独学で受験し、 時期を隔てて2度最終合格しました。
独学だからこそ大切なのは、 「お金をかけないこと」ではなく、 「お金をかける教材と、無料で済ませる教材を分けること」 だと考えています。
1．自治体公式の過去問を最初に使う
最初に確認したいのが、 受験する教育委員会の公式サイトです。
自治体によっては、教員採用試験の問題や正答を Web上で無料公開しています。
例えば東京都は、教員採用ポータルサイトで 第一次選考の問題・正答・配点などを公開しています。
最初から市販の過去問題集を買う前に、 まず公式で何年分確認できるかを見てください。
2．図書館に教採本がないか確認する
意外と見落としやすいのが図書館です。
特に大学の図書館では、 教職課程の学生向けに教員採用試験の参考書・問題集・過去問を まとめて所蔵している場合があります。
大学生なら、まず在籍大学の図書館で 「教員採用試験」「教職教養」「小学校全科」などを検索してみてください。
社会人でも、地域の公共図書館の蔵書検索を確認する価値があります。
図書館にあるからといって、 古い年度版をそのまま最新情報として使わないでください。
3．「古くても使える本」と「最新版がよい本」を分ける
節約で重要なのはここです。
| 教材・内容 | 古い本の使いやすさ | 考え方 |
|---|---|---|
| 算数・国語などの基礎演習 | 比較的使いやすい | 基礎知識の復習なら利用価値あり |
| 教育原理・教育史の基礎 | 補助なら可 | 現在制度との違いに注意 |
| 教育法規 | 注意 | 法改正があるため最新版を優先 |
| 教育時事 | 不向き | 新しい情報が重要 |
| 自治体別過去問 | 年度による | 直近の出題傾向を必ず確認 |
4．中古本は「年度」ではなく中身を見て買う
中古本は教材費を抑える有力な方法です。
ただし、 「1年前だから大丈夫」 「半額だから買う」 という判断はおすすめしません。
確認したいのは、 その本で学ぶ内容が現在も有効か です。
基礎問題、一般的な解法、昔から大きく変わっていない知識の演習。
教育時事、法規、制度、最新の自治体傾向など。
5．参考書と問題集を何冊も買わない
独学でありがちなのが、 不安になるたびに新しい教材を買うことです。
Aの問題集を半分、 Bの参考書を3分の1、 Cの問題集を少し、 という状態では、教材費だけが増えていきます。
参考書1冊＋問題集1冊を軸にして、 明確な不足が分かってから次を買います。
教材費を節約する一番確実な方法は、 安い教材を大量に探すことではなく、 不要な教材を買わないことです。
6．出版社の無料教材・サンプルも確認する
教員採用試験の出版社や予備校では、 年度や時期によって無料冊子、サンプル、 試し読みなどが提供される場合があります。
ただし、無料だからといって すべて集める必要はありません。
自分の受験科目に必要なものだけ利用してください。
教育書や参考書を何冊か読みたい場合は、 Kindle Unlimitedの対象本に入っていないか 先に確認するのも一つの方法です。
対象になる本は変わるため、「教採本なら何でも読める」というサービスではありません。 自分が読みたい本が対象になっている場合だけ利用を検討してください。
※本記事にはアフィリエイト広告を含みます。
7．無料にこだわりすぎない
ここが最も大切です。
この記事は教材費を節約する方法を紹介していますが、 「教採対策を完全0円にすること」自体を目標にはしないでください。
必要な教材まで買わずに勉強効率を落とし、 不合格になれば、翌年も時間とお金が必要になります。
合格率を上げるために必要な教材にはお金を使う。
何にお金を使い、何を無料で済ませる？
| 優先順位 | おすすめ |
|---|---|
| まず無料 | 自治体公式の試験情報・公開過去問 |
| まず無料 | 大学・公共図書館で借りられる参考書 |
| 購入を検討 | 繰り返し書き込みたい問題集 |
| 購入を検討 | 最新版で確認したい法規・教育時事 |
| 必要なら購入 | 自分の弱点に特化した教材 |
まとめ｜教材費は「必要な1冊」に集中させる
教員採用試験は、 教材をたくさん持っている人が合格する試験ではありません。
必要な教材を選び、それを使い切れる人の方が強い。
お金をかけないことだけを目標にせず、 限られた予算と時間を、 合格に必要なところへ集中させてください。
※教員採用試験の公開資料、試験内容、出版社の無料提供物などは変更される場合があります。 利用時は各教育委員会・出版社・図書館の最新情報をご確認ください。
