教員採用試験を受けると決めたものの、
「どの自治体を受ければいいのだろう?」
と迷っていませんか。
地元を受ける。
今住んでいる自治体を受ける。
倍率が低い県を探す。
併願できる自治体を受ける。
どれも受験先を決める一つの材料ですが、倍率だけで自治体を決めることはおすすめしません。
教員採用試験は、合格することがゴールではないからです。
合格すれば、その自治体で教員として働くことになります。
私は東京都教員採用試験を時期を隔てて2度受験し、いずれも最終合格しました。その後、公立小学校や海外の日本人学校などで教員として働いてきました。
実際に働いてみると、受験前にはあまり意識しなかった「勤務地」「異動」「自治体の教育方針」なども、長く働くうえでは重要だと感じます。
この記事では、教員採用試験を受ける自治体を決めるときに確認したい7つの基準を整理します。





